しかしご存知ですか。
高度先進医療が進む中、まだ認可されていない抗がん剤などには健康保険は適用されないのです。
もしも将来自分がガンやその他の難病になったら、これらの医療費を全額負担することはかなり困難です。
今生命保険には「リビングニーズ」という特約があります。
これは余命宣告を受けてその余命が6ヶ月以内であれば本人が保険金を受け取れるというものです。
これを利用すればもしもガンになってもその高額な医療費を支払う助けとなってくれます。
医療保険に入っていなくて生活自体が脅かされる人は少ないはずです。
ただ生命保険の死亡保障については、その後の生活を補えるほどの保険料が受け取れることを忘れないで下さい。
この保険料があるかないかで大きく生活が変わるのです。
また保険の保障がどれだけの期間必要なのか。
必要な期間をきちんと見極めた上で生命保険を申し込むようにしましょう。
掛け捨て保険などで期間が設定してあるもの、例えば1年、3年、5年など1回目の保険料は安くても2回目以降3回目以降など更新毎に保険料が高くなることがあります。
注意して内容をチェックしましょう。
以上のようなことを踏まえた上で、もう一度生命保険の必要性について考えてみてください。
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]]>掛け捨ての保険とは、保険料を支払っても将来掛け金が受け取れないというものです。
保険料を受け取らなければ、保険料は捨てたも同然ということになってしまいます。
掛け捨ての生命保険の場合、もしも解約したとしてもお金は一銭も戻りません。
満期の際に支払われる満期金などもありません。
それでは掛け捨てタイプのメリットとはなんでしょうか。
一番は保険料の安さだと思います。
期間が長く設定されている保険や、解約返戻金や満期金がある保険に比べると格段の安さです。
コストを安く抑えて必要な保障だけを保険に求める人にはいいと思います。
また途中で解約しても解約時のデメリットがないこともメリットのひとつです。
掛け捨ての生命保険のデメリットは、保険期間が終了したときいままでに保険金を受け取っていなければ支払っただけで一切役に立たなかったということです。
それでは掛け捨ての保険はどのような人に向いているのでしょうか。
それは収入が少なくて貯金もままならず、生活するだけで毎月ギリギリの人が保険にかかるコストを抑えて利用したいと考える人向けです。
このようにして掛け捨て保険にはメリットもデメリットもあり、これらを知った上で生命保険の選び方を考えていきたいものです。
必要な保障額とは、家計を支えている世帯主が亡くなった場合においていくらあれば残された家族が生活できるか考えた金額です。
一般的な家庭で考えると子供の学費などの教育費、衣食などの生活費、自動車関連、レジャー代、その他など1ヶ月20万円くらいでやりくりしていると思います。
まずこのような現状把握をすることが、保険の保障額の選び方として最も適切なことだと思います。
他にも今はかかっていないお金でも将来的に必要となるお金についても考えておきます。
例えば今後の子供の学費を想定します。
大学の学費は約1,500万円～2,000万円必要です。
他にも10年に一度は自宅のリフォームを行いたいのでその費用や車の買い替え代なども必要です。
これと同時に収入を計算することも忘れてはいけません。
遺族年金が毎年いくら入ってきて何年間受給できるのか、年金、残された母親が家族のために働いた場合の収入などこれらも加味して必要保障額を決定します。
このように現在かかっていないお金まで考えて必要保障額を決めることが生命保険の選び方のポイントとなります。
必要保障額を決める上で一番大切なことは、未来の自分達の生活にいくらお金が必要なのか見極めることです。
現在いくらの保険に加入していて、何歳まで加入しているものなのか今現在、生命保険に加入している人もこの点を考慮して見直すことが大切です。
職業別の生命保険の保険金額に関しての選び方を見ると、サラリーマンの場合で約2,500万円、自営業の場合で約2,400万円となっていてあまり差がありませんでした。
基本的には世帯主が死亡したときに、遺族年金や退職金などではまかなえない分の金額を保険金として掛けておくものです。
自営業の場合は、この遺族年金が少なめなのでサラリーマンよりは保険金額を高くしておきたいところですが、実際なかなかそうはいかないようです。
さらにパートや派遣社員などについてはさらに低く約1,500万円程度となっています。
目先だけの支払い金額に目をやらず、いくらの保障がほしいのかきちんと考えて保険金額を決めることが大切です。
年収別にみた場合は、保険の支払い能力の高さに比例して、保険金額の選び方を決めている人が多いです。
年収が高ければ高いほど保険金額も高くなっています。
年収が200万円未満の場合、保険金額は約1,000万円程度、年収が400万円～500万円で保険金額は約2,000万円程度、年収が700万円以上で保険金額は約3,000万円となっています。
本来は収入が少ない家庭ほど保険金額を高くして保障を受けたいところですが、現実はそううまくはいかないようです。
実際の保障してほしい保険金額については、家庭ごとの事情があるためこれらのデータだけで決め付けることはできません。
しかし以上を参考にして、各家庭の必要な保障金額を考えてみてください。
ここでは死亡保障の世間一般の平均加入金額をみてみましょう。
これをみて自分に合った保険の選び方の参考にしてみてください。
そもそも生命保険に加入している人はどれくらいいるのでしょうか。
日本における生命保険の加入率は約88%です。
ほとんどの世帯が生命保険に加入していることになります。
高い年では過去95%もの加入率を誇っていたときもあります。
死亡保障における保険金額についての平均金額は、約2,030万円です。
世帯主が亡くなった場合の保険金額を多くの人がこの2,000万円前後で掛けているのです。
その中でも働き盛りで家族を養う40代の世帯主に対する保険金額の高さが一番です。
40代での平均金額は約3,000万円です。
その後50代では約2,000万円～2,700万円、60代では約1,500万円と減り続けていきます。
子供が成長して教育費や生活費などの負担が減ってくるためだと思います。
このようにして死亡保障の保険金額については、子供の成長に比例して増減することがわかります。
多くの人は子供が誕生したと同時に保険について見直しをして、保険金額を増額させています。
60歳以降の人でも保険を掛けているのは、お葬式代やお墓代などの費用を見込んでのことだと思います。
一般的に大手と呼ばれる生命保険会社の主力商品についてはフルサービスになっているものがほとんどです。
そのサービスの中で最近よく聞かれるのがこの「保険料払込免除特約」なのです。
これはもしも三大成人病になってしまったり、要介護状態になってしまったりした場合は保険料の払い込みが免除されるというものです。
定期保険で更新型の選び方をしている場合は、更新後の保険料免除というパターンが多いようです。
しかしその分保険料は通常よりも高めになっています。
これらの免除条件や保険料については生命保険会社毎によって違っています。
この「保険料払込免除特約」をあえてつけなくても事故によって障害を負って失明してしまったなど一定の障害については保険料が免除されるのが一般的です。
ですからこの特約をつけることでさらにその条件が広がるということになります。
今は入院患者の4人に1人がガンや心筋梗塞や脳卒中などの病気です。
高齢者社会の世の中いつ介護状態になってもおかしくないです。
このような時代だからこそ、特約をつけてより手厚い保障が受けられる保険の選び方をする人が増えているのだと思います。
特約や保険の適用は加入してから何日後、あるいは要介護状態になってから何日間経過してからなど細かい条件設定がされています。
加入の前にぜひこれらの内容をチェックしてから申込みするようにしてください。
このようなときおすすめするのが保険セミナーや相談会などへの参加です。
まだあまりよくわかっていない人には保険セミナー。
ある程度は自分の中でどのような保険がいいかイメージできていたらあとは具体的に話すだけなので相談会への参加がおすすめです。
保険は高い買い物です。
気軽に入るものではありません。
きちんと考えて後悔する選び方をしないようにしましょう。
セミナーについては、「生命保険セミナー」とか「ライフプランセミナー」、「生命保険相談会」など全国各地で開催されています。
セミナー参加には有料な場合と無料な場合がありますから事前にきちんと確認してから参加しましょう。
FPなどが講師となって保険について具体的に説明してもらえます。
さらにセミナー参加後に相談会へ行き個別に自分の生命保険について相談すれば考えもまとまると思います。
セミナーに参加したからといって絶対にそこの生命保険に加入しなければいけないことはありません。
セミナー後に営業されたとしても、話を聞きに来ただけだと行って帰れば大丈夫です。
うまくセミナーや相談会を活用して自分に合う保険を探してください。
次は「ライフネット生命」の「かぞくへの保険」の紹介です。
残される家族のために生命保険の保障期間について好きな選び方ができます。
保険期間は10年、20年、30年、そして65歳まで、70歳までという選び方ができます。
こちらもインターネットで簡単に申込みができます。
業界の中でも最低基準の保険料です。
保障は手厚くその分解約時の返戻金や配当金をなくしました。
まさかの場合の死亡保障は事故でも病気でも理由に関係なく同額支給されます。
保険金額は500万円～最高1億円の中から100万円単位で選ぶことができます。
保険期間内にいつでも減額することができます。
生命保険の中にはインターネットだけの特別商品があります。
その一つがこちら「SBIアクサ生命」の「カチッと定期」です。
インターネット専用の生命保険ということで、保険料が割安になったお得商品です。
申し込み手続きもインターネットから行えるのでわずらわしい書類を何枚も記入することなく手続きが簡単に済みます。
申し込んで即日手続きが完了するというスピードが売りです。
しかも保障も申込み日に遡って保障開始してくれます。
2,000万円以上の高額な保険の場合、保険料がさらに割安になるという割引制度もあります。
保障に関しても最高4,000万円と高額で医者の診断書も不要です。
保険期間は10年、55歳満了、60歳満了、65歳満了、70歳満了の中から選ぶものです。
保険料の払い込み期間についても同じです。
契約は満20歳～満69歳までの人が対象となっています。
生命保険の選び方として、このベースに災害時の割り増し特約をつけるとさらに保障額がアップします。
死亡保障の保険金額は500万円～最大4,000万円の中で選びます。
災害時の割り増し特約をつけるとさらに500万円～4,000万円の中で保険金額が選べます。
まずは「アフラック」の「Lightフィットプラン」です。
定期保険で保険期間は10年で、保険料の払い込み期間も10年です。
無配当保険のため保険料が安いのが魅力です。
契約は満3歳～満70歳までの人が対象となっています。
死亡保険金額は200万円からあってその後は100万円単位で1,500万円まであります。
安い保険料でまさかのときの死亡保険を掛けたいときに便利です。
「オリックス生命」の「ファインセーブ」です。
定期保険で自分が必要だと判断する保険内容の選び方ができます。
保険期間も保険料払い込み期間も10年、15年、20年、25年、30年となっていて30年が満了です。
契約は15歳～70歳までの人が対象となっています。
解約時の払戻金をなくして格安に保険料を設定しています。
「アリコジャパン」の「ずっとスマイル」です。
この保険は引き受け基準を緩和したり告知項目が簡素化されたりして保険料が若干割り増しになっています。
保険期間は終身保険です。
保険料の払い込み期間も終身です。
契約は満30歳～80歳までの人が対象となっています。
将来の健康に対する不安を解消するためにも、ぜひ考えておきたい保険です。
生命保険を比較する基準は、まず保険同士の比較条件を整えることが大切です。
条件が一緒ならば比較もしやすいです。
これはプロでも行う方法です。
実際に比較する基準とは、まず保険のジャンルを比較することです。
同じジャンルの保険でなければ比較することができません。
例えば、生命保険である死亡保障のついた保険、病気を特定しているガン保険、一般的に病気治療を保障する医療保険、個人年金などです。
続いて保険を掛ける際に必要な保険の保障金額を比較します。
必要な保障金額によって、自分が加入する保険金の金額や支払う保険金額が決まってきます。
この必要は保障金額を考える際は、もしも死亡した場合残された家族たちが今後必要となる生活費や学費などの支出総額から遺族年金や退職金などもらえる予定の金額を算出したものを引いた金額で考えます。
支出と収入をきちんと考えて計算します。
必要となる支出金額は年と共に減って行くことも注意しましょう。
最後に加入する保険期間を比較します。
終身なのか定期なのかを選びます。
終身は生涯保障があるもので、定期は3年とか5年、10年など期間が定められています。
定期は期間が終了した時点で更新することができますが、年齢制限などの条件もあるので事前に確認が必要です。
この加入期間は保険金額にとても影響がありますからきちんと考えて加入しましょう。
そこで生命保険会社が破綻してしまったらどうなるのか。
またどうしたらいいのか考えてみましょう。
生命保険には保険業法で定められた法人として「生命保険契約者保護機構」があります。
日本国内で保険商品を取り扱う業者で共済以外の全てが加入している団体です。
万が一自分が加入している生命保険会社が破綻しても、この保護機構が契約者のために生命保険会社に手を貸します。
その方法としては破綻に関して会社を移転する資金援助をしたり、保険金の支払いに関しての資金援助をしたりするものです。
自分が加入している保険会社が破綻したあとに、そのままその会社が取り扱っていた契約を引き継いでくれる救済会社が現れたらその救済会社に対して保護機構が支援します。
もしも救済会社が現れなくても保護機構が「承継保険会社」として子会社を設立します。
そしてこの会社がすべての契約を引き継ぐことになります。
どちらにしても自分が契約している保険契約について継続してもらえるので安心してください。
また破綻したときの時点で責任準備金などが90%近く保護機構によって補償してもらえます。
ちなみに責任準備金とは、生命保険会社が将来のために保険料や運用収益を積み立てているお金のことです。
しかし注意しなければならないのは、保険契約が継続されるといっても完全に同じ契約内容とは限りません。
若干条件が不利になることがありますから、きちんと保険内容をチェックするようにしましょう。
生命保険会社や独立系のFPなどは保険を取り扱う多くの会社は無料で保険の選び方について相談にのってくれます。
ただし無料相談にはそれぞれメリットやデメリットがあります。
まずメリットを挙げていきます。
1つ目としては特定の生命保険会社に所属していない独立系のFPならばどこの生命保険会社の商品とこだわることなく複数取り扱うことができて一社をすすめることなく中立的な立場で商品を紹介してくれることです。
2つ目としてFPはプロなので、何十社という生命保険会社から常に保険に関する最新情報を得ているため今おすすめのいい情報が聞けてベストな保険を選択することができます。
3つ目としてはFPにもきちんとした資格があり有資格者による質が保証されていることです。
4つ目としては万が一FPが問題のある態度をとったならば担当者を変更するイエローカード制度が利用できることです。
デメリットとして挙げられるのが、無料相談は基本的に面談式であるということです。
メールでの相談や電話での相談よりも面談式を取り入れているところが多いため気軽に相談するには躊躇するところがあります。
なぜならば資料を見せて実際に詳しい話をしていくにはやはり面談した方がきちんと設計書などをみてもらえるからです。
しかし多くの生命保険会社が一度はFPと面談しないと契約できないようになっているため、いつかは面談することになります。
そう考えると無料相談の時点で会うことにそこまで否定的になることはないと思います。